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画像:アルカリイオン水で緑茶ポリフェノールが最大2.8倍に増加

2025年4月3日

技術・研究開発 / プレスリリース

アルカリイオン水で緑茶ポリフェノールが最大2.8倍に増加

アルカリイオン水の新たな効能が期待

パナソニック株式会社 くらしアプライアンス社(以下、パナソニック)は、パナソニックAPチャイナ有限会社、パナソニックR&Dセンター蘇州有限会社、北京工商大学食品与健康学院 王 蓓教授との共同研究により、アルカリイオン水で緑茶をいれると、緑茶に含まれるポリフェノールが天然飲用水に対して最大2.8倍に増加することを確認しました。

近年、健康意識の高まりなどから定期的に水を飲む方も増え、安全で健康的な水に対する需要が高まっています。また、水質に関連する法規制の強化や水質基準の見直しが検討されているほか、浄水器を使ってろ過した水を飲用水として利用する方も少なくありません。

そこで、パナソニックはパーソナルケアの一環として、飲用頻度が高く、含有ポリフェノールによるさまざまな健康効果が期待される(※1、※2)緑茶に着目。世界最大の緑茶生産国である中国における食品科学の専門家、王 蓓教授と共同研究を行いました。pHが異なるアルカリイオン水を用いて検証した結果、天然飲用水に対して緑茶に含まれるポリフェノールは増加し、アルカリ度が高いほど増加量も大きくなる傾向を確認しました。これにより、アルカリイオン水でお茶をいれることで、緑茶由来のポリフェノールを多く含むお茶の提供が可能になると期待できます。なお、本検証は後述の検証方法の結果であり、実使用環境及び、飲用時における効果を保証したものではありません。

パナソニックは、安全で安心な飲用水の提供を通じた社会への貢献を目指し、今後も浄水・整水技術を進化させるとともに、その可能性を追求し続けていきます。

【王 蓓教授コメント】(※3)

画像:王 蓓教授

茶ポリフェノールは茶葉の色、香り、味および効能を決める主要成分で、抗酸化、血中脂質の調整、抗ウイルス、抗菌、抗腫瘍、神経保護など多くの効果が期待される緑茶で最も重要な機能成分の一つです。北京工商大学実験室で行われた多項目にわたる実験結果から、パナソニック製アルカリイオン水生成装置で生成したアルカリイオン水(pH=8.14、8.79、9.19)でいれた緑茶は、未処理の天然飲用水でいれた緑茶と比べて茶ポリフェノール量をより多く含むことがわかりました。この発見は、お茶の愛飲者により良い体験をもたらすだけではなく、現代の科学技術と伝統的な食文化の調和を実現したといえるでしょう。

プロフィール

王 蓓、教授、博士指導先生、北京工商大学食品与健康学院副院長。北京市ハイレベル人材、国家食品安全リスク評価センター風味と健康センター副主任。食品風味と官能オミクスビッグデータ関連研究に長年従事し、国家自然科学基金、国家重点研究開発子テーマ、企業PJ等40数件を担当。ハイレベルSCI研究論文100数件発表、中国国内発明特許20件近く、米国特許2件、ソフト著作権3件取得。近年来、上海市科学技術一等賞、中国商業連合会科技進歩特等賞、中国商業連合会科技進歩特等賞、国家市場監管総局一等賞等奨励を受賞。

■検証方法

図1 ポリフェノール量測定

  • 検証機関:北京工商大学食品与健康学院
  • 検証方法:市販の天然飲用水(pH=7.68)を、アルカリイオン水生成装置に通してpH=8.14、8.78、9.19のアルカリイオン水を生成後、85℃に加熱。茶葉3.0 gを入れた容器に加熱したアルカリイオン水150 mlを注ぎ、4分間後のポリフェノール量を測定(図1)。

■検証結果

図2 緑茶に含まれるポリフェノール量

緑茶に含まれるポリフェノール量は、天然飲用水0.090 mg/mLに対し、0.206 mg/mL(pH=8.14)、0.212 mg/mL(pH=8.78)、0.253 mg/mL(pH=9.19)と、アルカリイオン水でいれることによって最大2.8倍まで増加することを確認(図2)。

■アルカリイオン水とは

図3 電解技術によるアルカリイオン水の生成

ろ過した浄水を電解槽で電気分解した水です。マイナス(-)側の電極には、水酸化物イオン、水素などが多くなり「アルカリイオン水」が生成され、プラス(+)側には、水素イオン、酸素などが多くなり「弱酸性水」が生成されます(図3)。

※1 参考:中川 沙織、星 尚寛、久保 敦史、大和 進 緑茶飲料中に含まれるポリフェノールの定量と茶葉の種類によるポリフェノール含量の違い、p51-55、BUNSEKI KAGAKU Vol.62、No.1(2013)

※2 参考:立花 宏文 緑茶ポリフェノールの生体調節作用に関する分子栄養学的研究、p205-210、日本栄養・食料学会誌 第72巻 第5号(2019)

※3 当社から依頼し、いただいたコメントを編集して掲載しています

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配信元:
パナソニック株式会社
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