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2021年9月17日
製品・サービス / プレスリリース
基本性能の「耐震性」「快適性」を最重視した住まいづくりを提案する住宅
カーボンニュートラルな社会にも対応したプラン提案
品名 | BASIE(ベイシー) |
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形態 | 木造2階建て住宅 |
発売日 | 2021年10月26日 |
対応地域 | 離島を除く全国(※1) |
パナソニック アーキスケルトンデザイン株式会社は、基本性能の「耐震性」と「快適性」を最重視した耐震住宅工法テクノストラクチャーの木造2階建て住宅「BASIE(ベイシー)」を、2021年10月26日より全国のパナソニック ビルダーズ グループ加盟店を通じて発売します。
「つくっては壊す」スクラップ&ビルド型の社会から「いいものを作って、きちんと手入れをして長く大切に使う」ストック活用型社会への転換に伴い、耐震性などを含めた住宅の品質向上が進んでいます。また、新型コロナウイルス感染拡大で在宅時間が長くなったことを契機に、家の「快適性」向上のニーズも高まり、断熱性・気密性や換気性能の向上も家づくりの重要テーマの1つとして注目されています。さらに、2050年にカーボンニュートラルな社会を実現するためには、住宅の省エネ性向上も不可欠であることから、さまざまな政策検討が進んでいます。
「耐震性」を左右する構造躯体や「快適性」に大きく影響する断熱性能は、ともに建築後に向上させることは難しいと言われています。そこで、当社は住宅の根幹をなす基本性能の「耐震性」と「快適性」にこだわった耐震等級3(※2)の木造2階建て住宅「BASIE(ベイシー)」を新開発。木造住宅の良さを生かしながら木の梁を鉄で強化した木と鉄の複合梁「テクノビーム」を採用。「耐震性」を高めたパナソニック耐震住宅工法「テクノストラクチャー」の構造躯体に、従来はオプションとしていた制震部材「テクノダンパー」を標準採用しました。夏は涼しく、冬は暖かくといった「快適性」については、樹脂サッシやダクト式第1種換気 熱交換型を標準採用。断熱性能はZEH基準以上を確保しました。さらに、オプションや後付けで太陽光発電システムや全館空調などを設置することも考慮した間取り提案で、カーボンニュートラルな社会やさらに高い快適性の実現にも対応します。
当社は1995年にテクノストラクチャー工法を開発、戸建住宅のみならず非戸建物件にも採用されており、26年目となる2021年8月末に累計7万棟を達成しました。当社は今後もパナソニック ビルダーズ グループ加盟店との連携により、高い基本性能を持つ住宅を気候や風土など地域を熟知した地元ビルダーから提供し、高品質な住宅や非戸建の普及に貢献していきます。
パナソニック株式会社 ハウジングシステム事業部 住宅システム事業推進部
電話:06-6908-1131(代表 受付9:00~17:30)
「BASIE(ベイシー)」は、基本性能の「耐震性」と「快適性」を最重視したパナソニック耐震住宅工法テクノストラクチャーの木造2階建て住宅です。一般的な2階建て以下の木造住宅(※3)では義務付けられていない緻密な構造計算を1棟ごとに行い、耐震等級は最高等級の「3」で設計します(※2)。
また、木造住宅の良さを生かしながら木の梁を鉄で強化することで「耐震性」を高めた「テクノビーム」を採用。さらに、地震の揺れを吸収して軽減し、繰り返す地震にも効果を発揮する制震部材「テクノダンパー」を標準採用とすることで、地震への対応力をさらに高めています。
木造でありながら強い梁を採用しているテクノストラクチャー工法なので、耐震性を確保しつつ、最大約5 m(※4)の柱のない広いLDK空間の提供が可能です。
テクノストラクチャーの建物では、大地震・台風・豪雪などに耐えられる家かどうかを建てる前に1棟1棟シミュレーションします。法律よりもはるかに厳しい構造計算の基準を設け、多角的な「立体的応力解析」により388項目ものチェックを実施し、構造計算の内容と結果についてはパナソニックが保証書を発行します。
耐震等級とは地震に対する安全性の指標で1~3の3段階で、耐震等級1は建築基準法の耐震基準を満たす最低ラインです。ベイシーは耐震等級1の1.5倍の地震力に耐えられる耐震等級3(※2)の強さで設計を行います。
木には生育する縦方向の力には強いが、横方向には弱いという性質があります。「テクノビーム」は木材を横方向に使用する「梁」の部分を強化するために開発された、木と鉄を組み合わせたパナソニックオリジナルの部材です。木造住宅の良さを生かしながら、耐震性を確保できます。
「テクノダンパー」は高層ビルにも採用される技術を応用して開発された制震部材です。
地震の揺れを吸収することで、30~50%揺れを軽減して、家具転倒や繰り返しの揺れによる被害を防ぎます。
夏は涼しく、冬は暖かい快適な家を実現するためには、間取りの工夫と設備の選択に加え、断熱性の向上が欠かせません。「BASIE(ベイシー)」は、近い将来スタンダードな基準になるZEH基準以上の断熱性能を設定しています。熱の出入りが多い開口部は家全体の断熱性に大きく影響することから、ペアガラスの樹脂サッシを標準採用としています。また、快適な室温を保ちながら換気をするために、パナソニック製のダクト式第1種換気 熱交換型(熱交換気システム)を標準採用し、快適性と省エネを両立します。
さらに、期待通りの断熱と換気の効果を得るために重要な気密性の向上を目指し、パナソニック ビルダーズ グループ加盟店向けの気密測定サポートを2021年11月より拡充。地域の住宅会社が高い気密性を実現した高品質な住宅を提供できるようサポートを強化していきます。
断熱性は快適性だけでなく、健康な暮らしにも深く関わりますが、建築後に機能向上させることが難しい項目です。
ベイシーは毎日の生活の質とコストのバランスを考慮し、建築時に実現すべき断熱性能として、近い将来標準的な基準になるZEH基準以上の断熱レベルを設定。家がどのレベルの断熱性を持っているのかをデータで提示しています(※5)。
※5:提示する形式は住宅会社によって異なります。
開口部は熱の出入りが多く断熱性への影響が大きいことから、ペアガラスの樹脂サッシを標準採用。
オプションでトリプルガラスの選択も可能にし、より高い断熱性を推奨していきます。
断熱性の向上とともに、結露の発生も防止します。
よい空気環境と快適な室温を両立できる、パナソニック製のダクト式第1種換気 熱交換型(熱交換気システム)を標準採用。機械で新鮮な外気を取り込んだり部屋の中の汚れた空気を排出したりする際に、室内の涼しさ・温かさも機械が上手に交換することで、快適な室温を維持し、エネルギーのロスも防ぎます。
主に耐震性分野で注力してきた地域の住宅会社が高品質な住宅を提供するためのサポートを、快適性の分野でも強化するため、「気密測定サポート」の拡充を行います。
2050年にカーボンニュートラルな社会を実現するための取り組みとして、住宅の省エネ性向上の施策が検討されています。「BASIE(ベイシー)」は省エネ性と快適性の向上やレジリエンス視点でのニーズに対応し、太陽光発電システムや全館空調などの設置を考慮した間取りを提案。
また、入居時は費用的に希望する設備の設置が難しいなどの理由で将来的に設置を検討したい場合には、入居後に設備を追加する想定で設計し、追加導入のための準備をしておくことも可能です。社会環境の変化や、住む人の状況変化にあわせた柔軟な対応ができる間取りになっています。
太陽光発電システムの搭載ができるよう、ベイシーの屋根形状は片流れなどのシンプルな形状を選択。また、建築時に太陽光発電システムを設置しない場合でも将来設置する可能性を考慮し、太陽光発電システムの荷重を加味して建物の構造計算を行っておけば、安心して後から設置できます。
ベイシーでは、全館空調の機械室スペースを確保できるプランを提案。
設備を設置しない場合には、収納スペースとして活用することも可能です。
パナソニック耐震住宅工法「テクノストラクチャー」は、木造住宅の良さを生かしながら、構造の要となる梁を鉄で強化したオリジナル工法。耐震等級は最高ランクの「3」に対応しています。木と鉄を組み合わせた独自の梁「テクノビーム」も、最高ランクの劣化対策等級「3」の基準をクリア。加えて、30年後のたわみが木製梁の1/4以下(※6)と、高い耐久性を示しています。また、一般的な1・2階建ての木造住宅には義務付けられていない緻密な構造計算を独自システムを用いて全棟に対して行い、設計段階で地震や台風などの災害、積雪など荷重による建物へのダメージを計算し、万一の災害にも備えています。現在、全国約380社のパナソニック ビルダーズ グループ加盟店やテクノストラクチャー工法採用ビルダーを通じて供給されています。
※6:3,600 mmのテクノビーム3.2とベイマツ無等級材に21.8 kNの荷重を加えたときの経年変化を比較。
テクノストラクチャー工法の躯体部材の設計・販売およびそれに関する付帯事業を行う当社は、建築や建築家を意味する言葉の略語「アーキ」、そして躯体を意味する「スケルトン」を「デザイン」する会社という意味を社名に込め、2018年4月1日前身のパナソニックESテクノストラクチャー株式会社から社名を変更しました。
これまで、パートナー店として加盟いただいている地域のビルダーと共に、テクノストラクチャー工法によるすぐれた構造とパナソニックの先進技術を組み合わせ、70,000棟以上(※7)のテクノストラクチャー工法の建物をお届けしてきました。
当社が持つ躯体についてのノウハウを存分に生かし、これからもビルダーを支援する事業の幅を広げ、質を高めながら、多様化するお客様のニーズや住宅業界を取り巻く様々な変化に対応していきます。
※7:2021年8月末時点
以上
記事の内容は発表時のものです。
商品の販売終了や、組織の変更等により、最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。